会社を辞めると言ったら昇給を、ほのめかすことで迷うこともあります。
それまで、いろいろと会社に不満が溜まっていても、給料上げるから辞めないでと言われれば悪い気もしない。
ところが、給料を上げると言われたのにその後いっこうに上がらない場合も多いようです。
退職を決意しても、円満退社や退職金や賞与の支給も気になり不安になるもの。
そこで今回は、辞めると言ったら昇給!?薄給での退職の引き止めにすぎないのか確認は?や、給料を上げると言われたのに上がらないなら辞める!?退職引き止めに揺らぐ!、給料上がらないから辞めて退職金もらう!?退職引き止めで残留?について紹介してます！
会社を辞めたいけど、円満退職や退職金支給など、不安や迷っている時に参考にしてもらえればと思います。
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目次
辞めると言ったら昇給!?薄給での退職の引き止めにすぎないのか確認は?
ホントに昇給するのかは口約束だけでは、信じることができません。
引き留めるだけで、後は音沙汰がなくなることもありトラブルとなく可能性もありますね。
言った言わないの原因になってしまうので、もし昇給の可能性があるなら、労働契約書を更新できるかが大事。
契約書の中に具体的な昇給後の金額が確認できることや、会社と自分それぞれの署名や印を入れてそれぞれ保管すれば、証拠として残るので安心です。
職場の雰囲気や仕事内容には辞める理由がなく、給料が上がらないだけが不満で辞めたい場合はこの方法が有効かもしれません。
給料を上げると言われたのに上がらないなら辞める!?退職引き止めに揺らぐ!
給料が上がらないから辞めると言った場合、急に人が辞めて会社の方で都合が悪くなることも考えられます。
そこで、昇給すると期待を持たせてズルズル長引かせて、ほとぼりが冷めてしまうことはよくありますからね。
やっぱり、自分の労働時間を会社と取引しているので、労働契約書の内容はしっかりと確認しておかないとトラブルの元になる事が少なくないです。
トータルの給料は気にするけども、給料の構成や手当の内容、どんな場合に昇給するか、残業時間はどのくらいなのか、気にしないこともままあります。
後で、こんな風ではなかったと不満が溜まって、給料が上がらないから退職するとなるわけです。
就業規則で労働条件を確認する
職場で働いている人がいつも１０人以上いる場合、就業規則が作成されて閲覧できるようになっているのがルールです。
その会社での働く人の労働条件や義務や権利のルールが明記されたもの。
昇給の項目があれば、その会社でどのような考えで昇給するのか分かります。
例えば、”毎年一定の期日に、給料が会社や個人の業績で増減する”と書いてあるわけです。
そうすると、昇給の可能性はあるわけですが、あやふやな面もあり、個人別の労働契約書で確認を取っておかないと確実ではないですからね．．．。
もし、給料が上がったとしても、公言しない方がイイかもしれません。
特に小さな少人数でやっている会社の場合、職場の他の人に昇給したと言うと、噂が広まって良くない雰囲気が出来上がってしまうかもしれません。
微妙なところです。
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給料上がらないから辞めて退職金もらう!?退職引き止めで残留?
給料上げるから辞めないでと言われたのに、その後なかなか上がらないから退職を考えることもあります。
その場合でも、後に尾を引かずに円満退社したいもの。
契約社員などのように有期雇用の場合は、基本的にやむ負えない理由がない限り、期間中の退職はできません。
無期雇用や正社員の場合は、退職の２週間前に申し出ればできます。
給料が低い理由等、自己都合で辞めるばあい、会社の後ろめたい気持ちを持つこともあります。
でも、”一身上の都合で辞める”と申し出れば、会社が引き留める権利はないです。
いざ退職を切り出そうとすると、心が揺れ動くのは当然ですが．．．。
退職金は自己都合だと減額!?
ただ、退職金制度がある場合、自己都合だと会社都合の額の０．８倍などと設定している会社も少なくありません。
また勤続３年くらいは、退職金の支給がない場合もあるので注意が必要です。
私事ですが、感情が高じてその場の勢いで退職して、退職金をもらい損ねたことがありますから．．．。
それに、業務の引継もしないまま勝手に退職してしまうと、懲戒処分で退職金が減額されるケースもあり得ます。
労働契約書だと、紙面の状況で、退職金や賞与の支給条件が明確に記されてないことがあります。
ボーナスの場合にも、支給日前に退職してしまうともらえないことが多いです。
身近な先輩に相談したら、少なくとも賞与が支給される日までは退職するな．．．、と言われて事なきを得たこともありました。
退職を迷っている時には、心に余裕がなく冷静に判断できないことが多いものです。
そのようなことがないように、在職中に就業規則を確認することも大事ですね。
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まとめ
このように、昇給するから会社に留まるとしても、後々会社の事情で反故にされるケースもあるようです。
単なる口約束ではトラブルの元。そのようなことがないように、昇給後の給与額が明記されてる労働契約書を取り交わすことが確実。
そうでない場合は、疑わしいこともあるわけです。
また、退職するにしても、退職金の支給条件も確認しておいて、うっかりもらい損ねることの内容にしたいものです。
それでは、最後までご覧いただきましたありがとうございました。
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